インフレリスクとは

インフレリスクとは、インフレーションによる貨幣価値の下落で損失をこうむるリスクのことです。多くの資産運用商品はインフレリスクに対して強いのですが、現金や定期預金、債券などはこのインフレリスクに弱い商品です。

インフレーションとそのリスク

インフレーション(インフレ)という言葉自体はニュースなどで聞くことも多いと思います。(むしろ近年はデフレ(デフレーション)が取り上げられることが多いですが・・)

インフレとは、通貨の価値が下落し物価が上昇することを指します。仮にインフレ率が年2%という場合、今年100円で買えた商品が来年は102円ださないと買えないということになります。デフレの場合はその逆で安く買えるようになります。

こうしたインフレの進行は資産価値を結果的に減少することになります。今年の預金100万円はインフレ率が高くなれば、今年と同じだけの買い物ができないからです。

インフレ率等を計算した上での価値として現在割り引き価値という考え方があります。これは将来の100万円が現在の価値に直すと一体いくらなのか?という計算です。

例えばインフレ率が2%の社会を考えてみましょう。この場合に現金100万円を10年間持ち続けた場合、10年も当然100万円のタンス預金があるわけです。

ちなみに、この場合、10年後の100万円を現在割引価値に換算すると約82万円になります。つまり、現金としてそのまま持ち続けた場合は、価値は減価してしまうのです。これがインフレリスクになります。

このように、インフレ率がわずかであればたいした影響はないかもしれませんがインフレ率が大きくなるとその影響は甚大となります。仮に10%のインフレが10年続いた場合は100万円はわずか約38万円の価値にしかならないことになってしまいます。

こうしたインフレに対するリスクはしっかりと考えておく必要があります。

インフレリスクに弱い資産

  1. 現金
  2. 預金(特に長期の定期預金)
  3. 債券(特に満期までの期間が長期のもの)

まず、インフレリスクに最も弱い資産が現金です。これは先ほどの例を見ても明らかなように、資産が全く増加しないからです。インフレ下では増加しない=実質的な減少となります。また、預金や債券には利息・利子がつきます。こうした利息や利子はインフレ率にある程度連動しますが、長期の定期預金、満期まで期間が長い債券などはインフレが進行した場合、それに利息・利子の大きさが追いつかない場合があります。

インフレリスクに強い資産

  1. コモディティ(商品投資。貴金属など)
  2. 土地・不動産
  3. 株式

一方でインフレリスクに強い資産としては以上のような資産が挙げられます。どれもその商品自身に価値画ある商品です。貴金属は従来から価値があるものとされていますし、土地や建物も一般的にインフレ経済の下では価値が上昇します。
株式の場合は、企業の所有権が含まれ、企業の持つ現物資産の価値上昇に加え会社の売上もインフレに応じて上昇するためインフレに強く、一般的にインフレ下では株価が上昇し対インフレリスク商品となります。

「インフレリスクとは」の用語解説

ここではこのページで使われた様々な用語について解説をします。リンク先は「金融経済用語辞典」の用語解説ページ、または関連情報が掲載されているサイトです。

インフレーション(インフレ)とは
貨幣価値の下落のこと。物価上昇とも取れる。

デフレーション(デフレ)とは
貨幣価値の上昇のこと。物価下落とも取れる。

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