どのような投資であっても大切なルールがあります。それは「手数料(コスト)を抑える」ということです。コストは取引手数料や運用経費など様々ですが、こうしたコストは確実に起こるリターンの減少要因です。年に2%の管理手数料が取られており、それを1%に削減できれば、「年に1%のリターンを増やした」のと同じことです。
手数料(コスト)についてしっかりと見直せば年数%単位でリターンの改善が見込めるような場合もあります。特に、金融機関(銀行や証券会社)のいいなりになって取引しているような方はぜひ一度、運用方法についてコスト削減を行うべきです。
銀行預金、株式投資、投資信託、保険(年金)、不動産投資どのような投資でも多くの場合手数料や経費がかかっており、投資家はそれを負担しています。投資においてこの取引コストを引き下げることは大きな収益改善につながるということを理解して、取引業者や投資商品(金融商品)の選定を行いましょう。
投資におけるコストというものはバカにすることはできません。
手数料が格安といわれるネット証券での株取引であっても、証券会社ごとに差が出てきます。アクティブな投資をする方だと、その積り積ったコストは決して小さくはありません。
ほんの0.5%の差でも、仮に100万円の売買を100回繰り返した場合、5万円もの手数料の差を生むことになります。100万円を原資とするなら年5%の収益を引き下げる要因となるわけです。
特に、近年の投資環境において取引コストの大小が成績に大きな影響を与えそうな項目として下記のようなものがあります。
証券会社の売買手数料は特にネット証券を選択するのであればかなり引きさがっています。年に数回程度の取引しかしないというのであれば、会社自体を気にする必要性は小さいでしょう。一方で月に10回以上の取引をするような人はより手数料が安い証券会社を探しましょう。
たとえば大手ネット証券で比較した場合でも100万円の株の売買を行う場合、年120回の売買を行う時、下記の通り取引手数料が生じます。
証券会社名 | 手数料(120回の取引でかかる手数料の総額) |
---|---|
SBI証券 | 5万8440円 |
楽天証券 | 7万3080円 |
カブドットコム証券 | 11万8800円 |
松井証券 | 12万円 |
GMOクリック証券 | 5万2320円 |
マネックス証券 | 18万円 |
(手数料は2014年7月現在の数字で計算)
最も高い手数料と低い手数料と安い手数料の証券会社とを比較した場合には13万円近いコスト差が生じることになります。ある程度アクティブな投資をする方なら手数料の安い証券会社を選択するということは必要不可欠といえます。
投資信託は「投資信託そのものの手数料」に加えて「証券会社や銀行などの販売店の手数料」も存在しますので厄介です。
投資信託選びはできるだけローコストで運用できるものが重要です。実際に「アクティブファンドとインデックスファンドの比較」でも紹介していますが、コストの高いアクティブファンドが明確なリターンでの差を見せられない以上、コストに勝るインデックスファンドを選択するのが合理的です。
投資信託を選ぶ時は、インデックスファンドでおなじベンチマークを目標とするものでも「信託報酬(運用経費率)」が低いものを選択することを推奨します。
その一方で売り手である銀行や証券会社の営業マンなどは「投資信託へ投資をするデメリット・リスク」でも書いていますが、自分たちの成績を考えて、より高いファンドを売ろうと考えます。そのような姿勢自体が投資信託業界の飛躍が果たせていない原因と私は考えています。
投資信託について自分で選ぶ目は必要ですが、ネット証券での購入をお勧めします。同じ投資信託でも販売時の手数料で1~3%もの差が生じることがあります。仮に100万円の投資信託を買う場合で、1万円~3万円ものコスト差を削減できる事になるわけです。
具体的には「投資信託と販売会社(証券会社)選び」などを参考にしてみてください。
ここではこのページで使われた様々な用語について解説をします。リンク先は「金融経済用語辞典」の用語解説ページ、または関連情報が掲載されているサイトです。
・証券会社の手数料比較
事例付きで大手証券、ネット証券、手数料無料の場合の手数料の差が紹介されています。