配当金も株価への影響を与えます。通常増配（配当が増えること）や復配（これまで配当がでなかったものが出るようになること）はポジティブで減配（配当が減ること）や無配転落（配当金がでなくなること）は悪材料です。
配当金の有無という部分について直接的な株価への影響は限定的です。なぜならば配当の有無と、企業の1株当たり利益（EPS）には直接の関係がないためです。
例えば、無配であっても1株当たり利益が急増ししている会社もあれば、配当金を出していてもEPSがマイナスという会社もあります。
この場合、株式市場は前者を評価するでしょう。
ただし、一般的には「増配」「復配」については好材料、「無配転落」「減配」は悪材料として見られます。それは、多くのケースで増配・復配はEPS（一株利益）の増加により起こるもので、「無配転落」「減配」はEPSの減少により起こるものだからです。
なかでも、「復配（これまで配当がなかったもので配当金を復活させたもの）」と「無配転落（これまで配当していたものが配当金を出さなくなるもの）」の2つは株価への影響は特に大きいといえます。
理論上、株価に影響を与えるのは「EPS」だということは分かっていても、投資家の中には配当金を目的として投資をしている層も多いことから、配当の増減については、EPSの変動による部分よりも大きく動くことが多いのです。
企業としての配当戦略は大きく配当を出して株主に還元するか？利益を内部留保にまわして会社の成長のために使うのか？の二者選択となります。
あまり急成長が見込めない分野の企業は自社に内部留保として溜め込むよりも配当金として株主に還元するほうが効率的です。一般には電力などのインフラ系の企業は配当性向が高いです。
一方で成長している企業（産業）の場合には配当にまわすよりもその資金を自社の成長のために使ったほうが、成長スピードがあがり、結果的に株主に報いることができます。
どういうことかというと、内部留保しておいてその資金を使って新しい工場を建てたり、研究開発費に与える事で、業績が向上し、EPSのアップ、株価上昇により株主はキャピタルゲインを得るというものです。
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・一株あたり利益（EPS）
その会社の利益を発行済株式総数で割ったもの。
