投資信託投資で複雑なのが手数料の仕組みです。株式投資や債券投資などの場合と違って、代行して運用してもらう投資信託にはいくつかの手数料が絡み合っているのです。ここでは投資信託の手数料についてそれぞれを分かりやすく説明していきます。
投資信託の手数料には大きく「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」の三つの手数料があります。販売手数料は売買時の手数料、信託報酬は年間の管理費、信託財産留保額は途中解約手数料となります。
投資信託を行う上ではこれらがどのようにかかってくる手数料であり、投資家としてどのようにして臨むべきなのかを理解しておきましょう。
販売手数料とは名前の通り投資信託を販売する際にかかる手数料です。販売手数料は投資信託の売り手である証券会社・銀行が投資家からもらう手数料です。いわゆる仲介手数料のようなものです。販売手数料は投資信託の種類により差がありますが、1.05%~3.15%程度となっています。
ただし、近年では「ノーロード投資信託」といって販売手数料をゼロとする投資信託(販会社)も増えています。
>>販売手数料
信託報酬とは、投資信託の運用会社や管理会社(証券会社など)が投資信託を管理・運用するための手数料として徴収する手数料です。投資信託を持つことによりかかる手数料で、日割計算で投資信託の純資産額から自動的に徴収されています。(そのため、見た目には手数料を払っているようには感じません)手数料の率についてはファンドごとに異なりますが、0.1%~1.8%程度が主流です。
当たり前ですが、信託報酬は常に発生する費用となりますので、できるだや安いに越したことはありません。
>>信託報酬
信託財産留保額とは、投資信託を解約する際に支払う手数料です。どの時点で解約してもいつでも信託財産留保額が必要になる投資信託もあれば、購入から一定の期間内に解約した場合のみかかる場合もあります。例えば、公社債投資信託の一種である「MMF」の場合設定から1ヵ月以内に解約した場合は信託財産留保額がかかりますが、以後の解約では必要ありません。
>>信託財産留保額
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