年金終価係数で定額積立の将来額を求める

結論：年金終価係数は各期末に同額を積み立てたとき、最終時点でいくらになるかを計算する係数

情報基準日：2026年8月24日

毎年の積立額から将来残高を見積もる係数です。旧表には桁違いの数値が含まれていたため掲載を止め、式から再計算できる一例と運用上の限界を示します。

式は各積立分の複利を足し合わせる

利率i、回数nの年金終価係数は((1+i)ⁿ−1)÷iです。最後の入金は運用期間0、最初の入金はn−1期間増えるという期末積立の合計です。

年30万円・年2％・10年の例

係数10.9497を使うと30万円×10.9497＝328万4,910円です。元本合計300万円との差約28万4,910円が、この単純仮定での運用増加分です。

積立時点を変えたら同じ係数を使わない

年初積立では各回が1期間長く運用されます。毎月積立は年率を12で割るだけでなく、利率表示と複利頻度を確認し、120回の入金として表計算や公式シミュレーターで計算します。

途中増額は期間ごとに分ける

最初の5年は月2万円、その後5年は月3万円のような計画は、一つの係数へ平均額を掛けると誤差が出ます。入金額が変わる区間ごとに将来価値を計算して合計します。

市場商品は一直線には増えない

株式や投資信託の収益率は毎年変わり、元本割れもあります。係数は家計計画の基準線として使い、低収益、開始後下落、積立中断の残高も併記します。

名目残高と購買力を分ける

328万円に増えても同期間の物価上昇によって買える量は変わります。税、商品費用、目標費用の値上がりを別に見積もり、表示された将来額だけで達成と判定しません。

入金履歴から計画差を分ける

年30万円を10回なら元本は300万円です。実績残高が計画の328万4,910円より少ないときは、未入金額、入金日の遅れ、税・費用、実現収益の差へ分解します。残高差だけを見て次年度の想定利率を引き上げません。

積立額を毎年1万円ずつ増やす計画は定額年金ではないため、各入金を最終日まで個別に複利計算します。表計算の一列に日付、入金、累計元本、時価を残すと検算できます。

積立の将来額を確認する七手順

1. 積立額・頻度・期間を決める。
2. 入金が期首か期末か確認する。
3. 手取り後の想定利率を置く。
4. 係数または回数別の式で計算する。
5. 元本合計と増加分を分ける。
6. 下落・中断シナリオを作る。
7. 目標費用の上昇と照合する。

一次・公式情報

• 日本FP協会「2026年5月FP技能検定・模範解答」
• 金融庁「つみたてシミュレーター」
• J-FLEC「複利」
• Microsoft「支払額と貯蓄を数式で求める」

「年金終価係数」の用語解説

ここではこのページで使われた様々な用語について解説をします。リンク先は「金融経済用語辞典」の用語解説ページ、または関連情報が掲載されているサイトです。

・ファイナンシャルプランニング入門