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EPS（1株当たり利益）の計算と見方

結論：EPSは普通株1株に対応する利益で、期中平均株式数・希薄化・一時損益を確認する

情報基準日：2026年8月24日

EPS（1株当たり当期純利益）は、普通株主に帰属する利益を1株単位へ直した指標です。「Earning Per Stock」ではなく Earnings Per Share の略で、企業価値や将来株価を単独で決める値ではありません。

基本EPSの分母は期末株式数ではない

概念上は普通株に係る当期純利益÷普通株式の期中平均株式数で求めます。自己株式、種類株式の優先配当、株式分割・併合等は会計基準に従って調整されます。

100億円・1億株なら100円という入口

普通株に係る利益100億円、期中平均株式数1億株なら基本EPSは100円です。ただし転換社債や新株予約権等が普通株へ変わると仮定した潜在株式調整後EPSも確認します。

EPS増加を利益成長と断定しない

変化EPSへの作用確認資料
本業利益増分子増損益・セグメント
資産売却益一時的に分子増特別損益・CF
自社株取得分母減自己株式開示
増資・転換分母増資本・潜在株式

実績・会社予想・市場予想を分ける

決算短信の実績EPS、会社の通期予想、情報会社の予想は作成主体と時点が違います。PERを計算するときは、株価の日付とEPSの期間・実績／予想を明記します。

赤字と業種差では単純比較しない

EPSが負なら通常のPERは意味を持ちません。株価が異なる会社同士でEPSの絶対額だけを比べず、成長率、利益の質、資本量、キャッシュフローと併読します。

確認の六手順

  1. 連結・単体と対象期間を確認する。
  2. 親会社株主帰属利益を確認する。
  3. 期中平均株式数と自己株式を見る。
  4. 基本・希薄化後EPSを比較する。
  5. 一時損益と会計変更を除いて考える。
  6. 次期予想の前提と下方修正条件を記録する。

一次・公式情報

証券口座を選ぶ前の保護制度・コスト確認

分別管理が適切なら顧客資産は原則返還されます。返還できない場合の投資者保護基金は、値下がり損を補償する制度ではありません。

一時的な口座開設特典だけでなく、取引手数料、為替コスト、投資信託の保有コスト、出金・移管条件を公式資料で確認します。

口座開設キャンペーンやポイントサイトは補助材料です。対象者、申込経路、取引条件、付与時期、失効、個人情報の提供先を確認し、不要な取引を増やさないでください。

「一株利益（EPS）」の用語解説・関連サイト

ここではこのページで使われた様々な用語について解説をします。リンク先は「金融経済用語辞典」の用語解説ページ、または関連情報が掲載されているサイトです。

・EPSとは
EPS（一株あたり利益）とは、その会社が一年間に上げることができた利益（当期純利益）を発行している発行済株式総数で割ったものです。

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